ポスト消費社会へ・3つの条件

これまで、ポスト消費社会の可能性として、生成社会、統合社会、複合社会の３つをあげてきました。それぞれの社会において、検討すべき要点を改めて整理してみると、次の３つに集約されます。



第１は個体性の回復

生産者や消費者、あるいは生活者や生活人という概念に飲み込まれていた生成者（生活民）という主体を回復させて、社会や市場に対抗できる個体性を取り戻すことです。

具体的にいえば、自給自足や物々交換を見直したり、モノからコトまで、情報から道具まで、既存の「ねうち」をデコンストラクト（解体・再構築）するなどの、独創的な生活行動を拡大していきます。

これによって、生産者、消費者、生成者（生活民）という、３つの立場のバランスを回復していきます。

第２は象徴性の回復

私たちの生活願望を、表層的な欲望から深層的な欲動へ向けさせ、それによって願望の方向を記号志向から象徴志向へと拡大します。

ここでいう象徴とは、【「象徴」を応用する！：2016年4月9日】で紹介した、Ｃ・Ｇ・ユングの「原始心像」であり、夢や幻想の中に現れるイメージとして、言語が創り出した「記号」に対抗するものです。

この拡大によって、マスメディアや市場が押し付ける、さまざまな記号（流行、権威、誘導など）だけにとらわれず、生活者の内側からにじみ出る象徴（感覚、欲動、自律など）を重視する態度を伸ばしていくことができます。

具体的には、体感、欲動、象徴といった、言語化される以前の知覚を強化することであり、その延長線上に、象徴が集団的に共有された象徴制度（家族、血縁、地縁、知縁共同体）や象徴交換（贈与、寄与、互酬性）などの復権が展望されます。

こうした方法で弱まっていた象徴能力を回復させれば、記号、機能、象徴という３能力のバランスを復活させていくことが可能になるでしょう。

第３は互酬制の回復

個体性の回復と象徴性の回復が重なると、生成者（生活民）が象徴制度になじんできますから、互酬制を再生させる可能性が高まってきます。

近代社会では圧倒的な市場交換によって圧迫されてきた再配分や互酬制、とりわけ互酬制を回復させることができれば、市場交換を抑制しつつ、再配分を再構築して、社会制度としての３制度のバランスを回復させることが可能になります。

以上のような３つの方向へ、従来の消費社会が的確に対応していくことができれば、ポスト消費社会には明るい展望が広がってきます。

それは単に消費社会の成長･成熟という次元を超えて、近代日本社会、さらには近代経済国家の新たな方向を示しているでしょう。