“脱・真実”に対応するブランディングとは･･･

生活民と共立するブランドの方向。
３つめに検討すべきは、生活民の「虚構」基盤へどのように対応するのか、という課題です。

【「脱・真実」でブランドは無視される！：2020年1月21日】で述べたように、生活民を取り巻く３つの世界において、ブランドという記号は「真実」界では確かに意味を持っていますが、「日常」界ではまあまあの意義、「虚構」界に至ってはほとんど無意味なマークとなっています。

クールでクレバーな生活民ほど、虚構界に軸足を置いていますから、ブランドに対してはほとんどネウチを認めようとはしません。

まして昨今のように、デジタル化の急速な進展に伴って、「post-truth（脱・真実）」という現象が日増しに強まっている時代においては、ブランドといネウチに対して、より厳しい視線を向けることになります。

となると、表層的な「記号」の訴求を本質とするブランディングにとって、より強く求められているのは、次の３つの方向ではないでしょうか。

 

①脱・真実の功罪に対応して、デジタル対応とリアル対応を明確に分けたうえで、両面からの強力なアプローチが求められます。

②デジタル対応では、夥しく飛び交うフェイク情報に対抗するため、ＳＮＳやインフルエンサーを利用した、自己顕示向けの情報発信などよりも、サイト保護対策や優良顧客をベースとした情報網の構築などで、さらに的確な情報を発信していくべきでしょう。

③リアル対応では、自社商品のリアルな信頼性を増強するとともに、自社商品の探索・選択の省力化や購買リスクの削減といった、ブランド本来の信用度を高める情報提供を、デジタル以外の分野でいっそう強化していくべきでしょう。

以上のように、ブランドなどという虚構情報に、冷ややかな視線を送る生活民に対しては、謙虚で堅実な対応こそ求められているのです。