生活学・新原論Ⅷ－５：単身者・年齢別消費を比較する！

新原論の生活コスト分析では、前回の「単身者・男性×女性」に続いて、今回は「単身世帯の年齢階層」を検討してみます。

●基本データ

➀日本の単身世帯は2,296万世帯（総世帯数の40％）で、「～３４歳」が627万世帯（27％）、「３５～５９歳」が702万世帯（31％）、「６０歳～」が967万世帯（42％）です（国立社会保障・人口問題研究所・日本の世帯数の将来推計：2025）。 ➁生活コストのデータは、総務省統計局の「家計調査年報・家計収支編：2024年」の「男女・年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出（単身世帯）」です。 ➂集計対象となったサンプル数は649人で、「～３４歳」が68世帯（平均年齢：27.7歳）、「３５～５９歳」が121世帯（同：50.6歳）、「６０歳～」が460世帯（同：75.1歳）です。 ➃有業者比率は、「～３４歳」が99％、「３５～５９歳」が90％、「６０歳～」が23％です。 ➄１ヵ月当たりの消費支出額は、「～３４歳」が176,160円、「３５～５９歳」が184,750円、「６０歳～」が159,249円、平均が169,547円です。

以上のようなデータを基に、年齢階層別の消費傾向を当ブログの「７差化」で比較してみましょう（前回と同じく、教養娯楽データは「差真化」と「差戯化」に等分しています）。

●消費傾向比較

➀生活行動で見ると、差識化では「～３４歳」（主に居住関係費が高い）、差元化では「６０歳～」（主に医療費が高い）、差異化では年齢差なし、差汎化では「３５～５９歳」（主に自動車等関係費が高い）、差延化では「～３４歳」（主に理美容関係費が高い）、差真化と差戯化では「～３４歳」（主に教育費と娯楽費が高い）と、それぞれの階層の比重が高いようです。 ➁年齢階層で見ると、「差元化」「差汎化」「差戯化」でバラつきが大きく、それ以外ではほぼ同様の比率を示しています。 ➂「～３４歳」では「差識化」「差延化」「差真化」「差戯化」が平均値より高く、「差元化」と「差汎化」が下回っています。 ➃「３５～５９歳」では「差汎化」と「差戯化」が平均値より高く、それ以外はほとんど低い状況です。 ➄「６０歳～」では「差元化」が平均値より高いのですが、それ以外はすべて低い状態で、とりわけ「差戯化」は最低です。

こうして生活コストのデータを見てくると、「～３４歳」の若い世代は居住や遊びなどに、「３５～５９歳」の中年世代は交通費や交際費などに、「６０歳～」の高齢世代は医療費や交際費などに、それぞれの世代の生活行動の重点が浮かび上がってきます。