エネルギー供給の推移を振り返る

人減先進国としての日本の将来。それを考える前提として、過去120年間、人口増加時代の生活様式がいかに変わってきたのか、を確認しています。

前回のエンゲル係数に続き、今回はエネルギー供給の構成変化を振り返ってみましょう。

下図は人口の推移、エネルギー自給率（1960年以降、低位発熱量ベース）、一次エネルギー供給構成の変化を比較したものです。

エネルギー自給率とは〔国内産出量／一次エネルギー供給量×100〕で算出した％です。

一次エネルギーとは、自然界から得られたまま、変換加工をする前のエネルギー源であり、供給状況の原像を示しています。

3つのトレンドを比較してみると、次のような傾向が読み取れます。 

●120年間の変動過程を振り返ると、1900～45年、1945～80年、1980～2020年の3区間が浮上してくる。 ●1900～45年･･･太平洋戦争以前は、石炭・木材・水力が主力であり、自給率は90％以上を保たれていたと推定される。この構成によって、戦前の人口容量（7500万人）は支えられていた。 ●1945～80年･･･戦後の35年間は自給構造の一大転換期であり、50年代以降の石油急増と石炭・水力・木材の急減によって、自給率は60年の58.1％から73年の9.2％へと13年間で急落している。しかし、この転換によって、人口容量が1億2800万人にまで拡大されたため、人口は急増している。 ●1980～2020年･･･経済の高度成長が終るにつれて、石油依存からの脱却が始まり、石炭は微増、天然ガスと原子力の漸増を示していたが、11年の東日本大震災によって原子力の急減と水力の回復が見られ、その後は再生可能分の微増など多様化が進んでいる。こうした変化に影響され、自給率は2010年の20.3％から14年の6.4％まで落ちたが、その後やや回復し、2019年に12％に至っている。かくして人口容量の上限に近づいた人口もまた、次第に停滞し始め、2008年を境に減少に転じている。 ●現在の自給率は10％前後であり、残りの90％の大半を占める化石系資源を、海外に依存している。2019年時点における海外依存度は、石油が99.7％、石炭が99.5％、天然ガスが97.9％と、ほとんどすべてを輸入に頼っている（資源エネルギー庁「2020—日本が抱えているエネルギー問題」）。

以上のように見てくると、自給率の高かった戦前の45年間、人口の急増を支えた戦後の35年間、人口の停滞・減少を招いた40年間の、エネルギー供給構造と人口動態の変化がおぼろげながらも浮上してきます。

とすれば、今後の人口減少社会を進めていくためには、❶人口減少に見合ったエネルギー必要量の縮小、❷風力・海水力・太陽発電など自然系エネルギーの拡大による、輸入の抑制、❸輸入必要量を賄うための輸出構造の再構築、といった対応が求められるでしょう。